【オンライン：7〜12月】働き方のこれからをつくろう。

7月16日にTwitter更新アカウント Google Japan（@googlejapan）から本イベント開催告知が行われました。

働き方のこれからをつくろう。 の概要

• イベント名：働き方のこれからをつくろう。
• 公式ページURL：https://events.withgoogle.com/workstyle/
• イベント種別：ウェビナー
• 開催期間：2020年 7月 28日 〜 12月 22日

Google では、一つのエリアや拠点にとらわれない働き方「分散型ワークスタイル」を実践してきました。その中で得た経験やノウハウ、Think with Google から見えた生活者のインサイトといった最新データをお届けします。また、イノベーションを加速する組織・チームを育てるために必要なスキル、具体的なアクションプランを、G-suite/ChromeBook などのツールや事例と共にご紹介します。

働き方のこれからをつくろう。 から引用

申し込み/参加費

無料（事前登録制）

開催日時

• 2020年 7月 28日（火）16:00 〜 17:00pm
• 2020年 7月 30日（木）17:00 〜 18:00pm
• 2020年 8月 4日（火）19:00 〜 20:00pm
• 2020年 8月 6日（木）15:00 〜 16:00pm
• 2020年 8月 11日（火）17:00 〜 18:00pm
• 2020年 8月 13日（木）12:00 〜 13:00pm
• 2020年 8月 18日（火）18:00 〜 19:00pm
• 2020年 8月 20日（木）16:00 〜 17:00pm
• 2020年 8月 25日（火）17:00 〜 18:00pm
• 2020年 8月 27日（木）19:00 〜 20:00pm
• 2020年 10月 1日 （木） 15:00 〜 16:00 pm
• 2020年 10月 6日 （火） 19:00 〜 20:00 pm
• 2020年 10月 8日 （木） 15:00 〜 16:00 pm
• 2020年 10月 13日 （火） 18:00 〜 19:00 pm
• 2020年 10月 15日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 10月 20日 （火） 18:00 〜 19:00 pm
• 2020年 10月 22日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 10月 27日 （火） 18:00 〜 19:00 pm
• 2020年 10月 29日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 10日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 12日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 17日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 19日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 24日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 11月 26日 （木） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 1日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 3日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 8日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 10日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 15日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 17日 （火） 12:00 〜 13:00 pm
• 2020年 12月 22日 （火） 12:00 〜 13:00 pm

開催場所

オンライン（YouTube）

スケジュール/アジェンダ

視聴用YouTube

• 第一章：「働き方のこれから」を知ろう
  • 日本にとって必要な「働き方のこれから」とは
    • 日本の「働き方」のいま
    • 企業から見たテレワークの課題
    • 従業員から見たテレワークの課題
    • 求められる「働き方のこれから」
• 第二章：Google が提案する「働き方のこれから」
  • 柔軟な働き方を支えるカルチャーと仕組み
    • 心理的安全性がチームワークの基盤
  • Google が実践してきた「分散型ワークスタイル」
    • 「分散型ワークスタイルの課題 」 – つながりの質
    • より良い「分散型ワークスタイル」を実現するためのポイント
• 第三章：「働き方のこれから」を実現するために
  • 「働き方のこれから」を実現するための 3 つのアクション
    • コミュニケーションの活性化
    • 業務プロセスの変革
    • 透明性の高い情報共有